【低年齢化】近視対策は低年齢から ～スマホ注意、外遊びに予防効果～

近視の低年齢化が進み、視力に問題のある子どもが増えている。
スマートフォンをはじめ電子機器を幼少期から使うようになってきたほか、屋外で過ごす機会が減ったことなどが影響したとみられる。
早い時期に近視になると、深刻な合併症の危険性も高まる。
眼科医の松村沙衣子・東邦大学医学部講師は「低年齢のうちに予防対策を行うことが大切だ」と訴えている。
◇中学生の6割が視力1.0未満
「今は全世界で近視の人が34％、強度近視が5％いるが、2050年にはおよそ2人に1人が近視、10人に1人が強度近視になると言われている」。参天製薬が10月下旬に開催したセミナーで、松村医師は年々増え続ける近視に警鐘を鳴らした。日本の子どもの場合も右肩上がりで、近視が疑われる裸眼視力1.0未満の割合は小学生が36.8％、中学生が60.6％、高校生では71.1％に上ることが、文部科学省の24年度調査で分かっている。
近視が始まる年齢も低下しており、最近の海外の研究では、21年現在で平均7.6歳と報告されている。05年は10.6歳だった。
この低年齢化は大きな問題をはらむ。
松村医師によると、成長期に身長がぐんと伸びるのと同じように、近視も「5～15歳ごろが進みやすい」。
小学生、特に低学年は悪化スピードが速いため、この時期に視力低下が始まると、より状態の悪い強度近視に至るリスクが高まる。
強度近視になってしまうと網膜?離や緑内障、眼底が変形する病的近視などの発症が懸念され、ひいては失明の恐れも出てくる。
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