【国分太一騒動】元TOKIO国分太一、“次なる一手”は裁判か…日弁連が人権救済申し立てを却下して泥沼化必至の様相に
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12月25日、日本弁護士連合会が元TOKIOの国分太一による人権救済の申し立てを取り扱わないと判断したと、国分の代理人弁護士が明らかにした。
2025年12月31日で契約終了
国分は2025年6月に複数のコンプライアンス上の問題が確認されたとして、日本テレビがレギュラー出演していたテレビ番組『ザ! 鉄腕!! DASH!!』（日本テレビ系）の降板を発表した。
その後、国分は芸能活動を休止し、6月25日にTOKIOは解散を発表したが、10月に新たな動きが見られた。
「10月23日に国分さんが、日本テレビの番組降板の対応に問題があったとして人権救済を申し立てました。11月26日には国分さん本人が弁護士をともなって記者会見を開き、当事者へおわびの言葉を述べたほか、何度も『答え合わせをしたい』と繰り返しました。国分さん自身、どの言動が問題となったか知らされていない状況にあることも明らかになりました」（スポーツ紙記者、以下同）
今回、国分の人権救済申し立ては日弁連では認められなかったが、代理人弁護士は「『人権侵害ではない』と認定された形ではない」と説明している。
ネット上では《ちゃんと裁判するべきではないか》《本当に不当な対応だと思うなら、民事裁判起こせば良いと思う》など、次の展開を予測する声も。
「11月の会見で国分さんが話した内容によれば、当初はスタッフ交代の挨拶の名目で日本テレビに呼び出され、その場でコンプライアンス違反に関するヒアリングが始まり、身に覚えのあった国分さんが肯定すると、番組降板を告げられたようです。国分さん自身、この流れに納得がいっておらず、人権救済を申し立てたと見られるので、今後、裁判を起こす可能性は十分考えられます」
国分の周辺では、12月に入り松岡昌宏が週刊誌のインタビューで日テレの対応に不信感を示す動きも見られ、これを受けて、日テレが松岡と城島茂に説明と謝罪を行う意向を示した。
「ところが、日テレ側がまずリーダーである城島茂さんに謝罪を申し入れるも拒絶されたと『デイリー新潮』で報じられています。松岡さんと同じく、城島さんも国分さんに寄り添う姿勢が見えます。旧ジャニーズ事務所の流れを汲むSTARTO社は、2025年12月末で株式会社TOKIOとのエージェント契約の終了を発表していて来年からは元TOKIOメンバーが“完全フリー”に近い立場となるため、このタイミングで何かしらの動きが起こるかもしれません」
やはり、国分が求める「答え合わせ」を実現するには裁判しかないのかもしれない。
